ISO内部監査員教育・ISO認証支援の創研Biz

ISO14001(EMS)講師派遣型内部監査研修について

比べてください、この価格と内容を！当社が自信をもってお勧めする内容です。
貴社のマニュアルに沿った内容で、各種ご要望に応じたカスタマイズ可能です。テキストから作成を致します。

カスタマイズ研修:全ての研修で貴社の課題・マニュアル・業種等にあった内容で研修内容をカスタマイズすることが可能です。ご相談ください。

お気軽にお問合せ下さい。

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お問合せ内容をご自由にご記入の上、送信してください。

創研BizのISO14001内部監査研修の特徴は？

1経験豊富な講師！

コンサルティング経験・講座経験豊富な講師達が日本全国の企業様にお伺いさせていただきます。
様々な事例もお話させていただきます。なかなか、聞けない話も聞きだしてください。
※オンライン派遣も可能です。

2土日や祝日開催も可能！

平日の営業時間中に研修を行うのは時間的に難しいお客様向けに、土日祝日の開催も可能です。
じっくり勉強に集中していただけます。特に、土日・祝日でも費用のアップはございません。

3カスタマイズ可能！

貴社のマニュアルや規定に合わせて研修メニューを作成致します。
実践的なメニューとなりますので、実際の内部監査がスムーズになります。
内部監査を行う人・受ける人研修もおすすめです。

ISO14001内部監査1日研修基本カリキュラム

こちらのカリキュラムは、集合型研修のISO14001内部監査員養成1日研修のカリキュラムと同じです。

費用について

ISO14001内部監査1日研修の場合

20名様迄165,000円(税込)
※なんと20名様ご受講の場合、1名様あたりが8,250円(税込)と大変お得になっています。

※1名様追加ごとで5,500円(税込)
※本費用には、テキスト・講師・創研Biz受講修了書含む
※土日・祝日開催でも費用は変わりません。
※宿泊費・交通費はお伺いする地域によって発生する場合がございます。お問合せ下さい。

ISO14001内部監査2日研修の場合

20名様迄220,000円(税込)
※なんと20名様ご受講の場合、1名様あたりが2日間で11,000円(税込)と大変お得になっています。

※1名様追加ごとで5,500円(税込)
※本費用には、テキスト・講師・創研Biz受講修了書含む
※土日・祝日開催でも費用は変わりません。
※宿泊費・交通費はお伺いする地域によって発生する場合がございます。お問合せ下さい。

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講師派遣可能エリアについて

北海道地方

北海道

東北地方

青森県・秋田県・山形県・岩手県・宮城県・福島県

関東地方

茨城県・栃木県・群馬県・埼玉県・千葉県・東京都・神奈川県

中部地方

新潟県・静岡県・山梨県・長野県・愛知県・岐阜県・富山県・福井県・石川県

近畿地方

三重県・大阪府・滋賀県・京都府・奈良県・兵庫県・和歌山県

中国地方

鳥取県・島根県・岡山県・広島県・山口県

四国地方

香川県・愛媛県・徳島県・高知県

九州地方

福岡県・大分県・佐賀県・長崎県・熊本県・鹿児島県・宮崎県・沖縄県

オンライン

オンラインでの講師派遣研修も可能です。
※web研修の詳細については、こちらからご確認ください。

お問合せ

お電話または、メールにて受付しております。

電話：通話費用無料：0120-971-254　創研Biz ISO事務局宛

※受付時間：平日９：００－１７：００（年末年始に休暇あり）

MAIL：メールフォーム　からお願いいたします。

※２４H受付していますが、返信が翌営業日時になります。予めご了承をお願いいたします。

ISO14001講師派遣型研修の受講者様の声

■講師の方がとても知識がおありのようで、解説にいっさい迷いがなくとても聞きやすかった。（匿名　製造業）

■例を出した説明は非常に良かったが、流れを追うのが大変だった

■演習問題があり、より深く考えることが出来た　（匿名　大手製造業）

■演習が多かったこと。時間が足りないくらいでした　（匿名　広告制作会社）

■表現がわかりやすかった　（匿名　広告制作会社）

■実践的な内容でイメージがわきやすかった　（匿名　イベント制作）

■質問の回答などスムーズに次の話を引き出していた　（匿名　大手製造業）

■適宜、休憩を挟みながら研修を受けれました。　（匿名　製造業）

ISO１４００１とは？　～　環境マネジメントシステムの基礎

（１）ISO１４００１＝ＥＭＳとは？

ISO１４００１は，ＥＭＳ（Environment　Management　System）との別名からもわかるとおり，組織活動における環境に関わるマネジメントシステムのISO規格です。
「事業としての経済的な側面からのニーズと環境保護とのバランスをとりながら，今だけでなく将来を見据えたパフォーマンスの向上のため」の，「環境をマネジメントする際の国際標準」として，その「仕様＝規格」が定められています。

（２）ISO１４００１の規格構成

マネジメントシステム系のISO規格の共通点は，ＰＤＣＡのサイクルをまわすこと。よって，ISO１４００１の規格構成を理解する際も，「ＰＤＣＡ」の視点からとらえるとわかりやすいと言えます。

①Ｐｌａｎ　～　組織の状況・リーダーシップ・計画
ISO１４００１でＰｌａｎに相当するのは，組織の状況・リーダーシップ・計画の3点です。

１）組織の状況
組織の状況とは，「その時点での」，組織の状況を把握することを指します。
具体的には，環境マネジメントのしくみがあるかの確認，その組織における環境のマネジメント上の課題は何かを分析の上で明確にすること，環境に対する組織内のニーズの把握，などを通じて，その組織が目指す環境マネジメントシステムのあり方を定めることがポイントとなります。

２） リーダーシップ
リーダーシップとは，「リーダーシップを発揮できる状態を整備すること」を指します。
具体的には，環境マネジメント推進上必要になる方針の策定，組織体制づくりなどがポイントです。
とりわけリーダーシップが取り上げられるのはナゼでしょう？　これは実際に運用を始めるとわかるのですが，事業活動を行っていると，時に，環境よりもその時点での経済的な側面，その時点での事業としての収益などを優先したいといった誘惑に駆られる場合があるのです。しかしそれは，一時の話。将来のことも含めて考える必要があるのです。
このような「将来まで見据えた判断」は，現場レベルではなかなか難しい場合が多いのも事実でしょう。そのため，ここでは経営としての意思を明確にすること，それをマネジメントして，「やるべきことはやる」こと，そして，それが実行できる体制が整備されていることが重要視されているのです。

３）計画
環境においては，順守しなければならない法令がある他，組織上の課題があると考えられます。つまり，「どのような状態になっていることを，組織として目指すのか」が重要になるわけですが，闇雲に対応しても，目指す状態を実現できる確度は低くなってしまうでしょう。
よって，いつ，どこで，誰が，何を，どのような目的で，どのように対応していくのか，計画的に実行することが求められるのです。

②Ｄｏ　～　運用
ISO１４００１でＤｏに相当するのが，運用であり，実際の活動，行動です。
事前に立案された環境面での目標及びその計画に基づき，運用上のマニュアルを整備したり，実際に事業活動の中で運用したり，といった活動を行うとともに，その状況を把握，必要に応じてリカバリー策を講じるなどの対処を行うことになります。
実際に運用する中で，緊急事態が発生する場合もあるでしょう。そのような時でも，必要な対応が取れるよう準備し，また，実際に対応していくことが大切になります。

③Ｃｈｅｃｋ　～　パフォーマンス評価
ISO１４００１でＣｈｅｃｋに相当するのが，パフォーマンス評価です。
計画を立て，実行するだけでは，その達成状況を把握することはできません。よって，達成状況を測定・分析し，評価することが，次なる改善活動につなげるためのポイントになるのです。パフォーマンス評価としては，外部による監査の他，内部監査も要求されており，また，その結果を測定・評価結果と合わせて報告することも求められています。

④Ａｃｔ　～　改善
ISO１４００１でＡｃｔに相当するのが，改善です。
計画に対して十分な取り組みができていなかったり，取り組んではいるものの思うような成果が出なかったり，といったケースは往々にしてあるもの。さらに，そもそも設定した環境マネジメントシステムと異なる対応がなされている可能性もあります。
事実を把握し，必要な改善をくり返していくことが，環境マネジメントのツボでもある，ということです。

⑤「支援」という考え方
環境マネジメントシステムをまわす際，もう一つ重要になることに「支援」というものがあります。Ｐｌａｎにおいても，Ｄｏにおいても，Ｃｈｅｃｋにおいても，そしてＡｃｔにおいても，「何をどうしたら良いのかわからない」という場面が出てくる可能性があります。そのような「困りごと」は，環境活動を停滞させたり，場合によっては停止させたり，しかねません。よって，「困りごとの解決のための知恵＝支援」は，環境マネジメントシステムをまわす際に重要な役割を果たすことになると考えられるのです。
具体的な支援の内容としては，ヒト・モノ・カネなどの資源の確保，環境に関する知識やマネジメントに必要な能力，社内外のコミュニケーション技法，ＰＤＣＡサイクルをまわすために必要となる情報の文書化といったことが考えられます。場合によっては，外部の専門家の協力を得ることも重要になる，と考えられているのです。